【知らなきゃマズイ】起業に失敗する理由・失敗した人の末路！防ぐための6つの対策

いつかは起業したいと考えているものの、「失敗したらどうしよう・・」「失敗したらどんなリスクがあるのだろう？」と不安に感じている方も多いのではないでしょうか。

確かに、起業して成功するのは決して簡単ではありません。

ただ、あらかじめリスクを把握することで起業に対する不安は軽減できます。

そして起業して失敗しないためにも、失敗を防ぐ対策を頭に入れておくことは必須です。

この記事では、起業の失敗率や失敗する理由、失敗する人の特徴やその末路などを詳しく解説していきます。

また、失敗を防ぐ対策も紹介していきますので、ぜひ起業準備にお役立てください。

※【ショート動画も始めました！】
　　↓　↓　↓　↓　↓

起業して失敗する確率は？

実際に起業して、どれだけの確率で企業は存続できているのでしょうか。

中小企業庁の調査によれば、起業して5年後の生存率は約80%です。

その後、10年後で約70％、20年後で約50％となっています。

ただし、この調査の対象は帝国データバンクに載っている企業であり、小規模な事業者は含まれていないため、さらに生存率が下がる可能性があります。

また、起業の「失敗」の考え方は人それぞれです。

倒産だけではなく、以前の仕事より収益がない、赤字ギリギリの状態などともいえるでしょう。

参考：中小企業庁「中小企業白書」

起業に失敗する主な理由とは？

起業に失敗する理由は様々ですが、そんな中でも、失敗しやすいパターンというものが存在します。

主な理由として以下の4つについて解説していきますので、こうしたパターンに陥ることがないようにあらかじめ知っておきましょう。

市場のリサーチ不足

ビジネスにおいて最も重要なことは、顧客の求めるものを提供し課題を解決することです。

そのために、商品やサービスを作り、情報を届けて、その対価としてお金をいただきます。

どんなものが求められているのか、市場をしっかり調査しないで、「いいものだからわかってほしい、世の中の役に立つことだから広めたい」という思いだけで作られた商品やサービスは、自己満足になってしまい売れないという結果に。

また、競合が多すぎたり、逆に市場が小さすぎたり、縮小傾向にある場合、競合と強みがかぶっている場合などは、起業の成功率は低くなるでしょう。

集客力や営業力の不足

いくらその商品に魅力があっても、あるいはどんなに世の中の役に立つサービスでも、お客さんに買ってもらえなければ利益は得られず失敗してしまいます。

自社の商品やサービスを認知してもらい、顧客・販路の確保には、集客力・営業力が必要不可欠です。

中には、いかに良い商品を作るか、サービスの作り込みにばかり注力して肝心の顧客の獲得や地道な営業を疎かにしがちな方もいます。

さらに、広告・宣伝費用などもかかるため、いつまでも集客や営業に苦戦しているようだと負債を抱えて倒産してしまうことに。

集客力や営業力の不足は、致命的ともいえるでしょう。

経営者同士のトラブルによる組織の崩壊

事業そのものは順調であっても、経営陣の不仲やトラブルによって、会社をたたまざるをえない事態に陥ることがあります。

こうしたトラブルは、特に友人同士で起業して事業が軌道に乗り、収益化が進んだ段階で起きがちだといわれます。

通常の友人関係では、お金や権力を巡るトラブルが起きることは稀だと思いますが、ビジネスとなると会社における収益の分配、地位、責任の所在などの話は避けて通れません。

このようなことで衝突した場合、人間関係を変え、組織を崩壊させてしまうことに。

また、急に事業が拡大し大金が手に入ったりすると、不正や思いがけない裏切りをする人が出てきて、倒産に追い込まれてしまうことがあります。

資金管理不足による運転資金のショート

資金管理不足による運転資金のショートも失敗の理由となります。

損益計算書上では利益が出ているにも関わらず、手元の現金が足りなくなる黒字倒産というケースに注意しましょう。

よくあるのは、売掛金の回収が間に合わないというもの。

商品やサービスが売れたとしても、売掛金が入金されるまでにタイムラグがあり、すぐに現金が手に入るわけではありません。

売掛金を回収する前に、人件費や原材料などの買掛金の支払いが必要なことから、資金が足りなくなるということになるのです。

起業に失敗する人の特徴は？

起業の失敗の主な理由を解説してきましたが、そのような結果を引き起こす起業に失敗しやすい人には一定の傾向があります。

自分が該当するかもしれないと感じる方は、改善することを意識して起業準備を行いましょう。

経営者としてのビジネス感覚が欠けている人

会社の方針に従い、上司の許可を得ながら仕事を進めていた会社員とは異なり、経営者は、すべて自分で決めて管理していくことが求められます。

どのように事業を展開し収益に繋げていくのか、戦略的に考え行動しなければなりません。

それに加えて、経営者には、数字から経営状況を正しく読み取り、適切な判断を下すことも必要とされます。

単純に売上ばかりを見て、キャッシュフローに無関心だと、いずれ収入と支出のバランスが崩れ、事業に失敗する可能性が高まるでしょう。

また、社会情勢をつかめずビジネス感覚がない経営者は、市場の変化に対応できずにチャンスを逃すだけでなく、競争に取り残される危険性もあります。

起業や独立が目的になっている人

社長になりたい、独立して自由になりたいなど、起業すること自体が目的になっている人も失敗しやすいでしょう。

また、今の会社を辞めたいがために起業した場合、会社を辞めて事業を起こしたことだけで満足してしまい、起業後のモチベーションを保つことができないことがあります。

実際に大事なのは、起業して何を成し遂げたいかという目的やビジョンです。

例えば、「自分が考えたサービスで社会の課題を解決したい」「自分らしい生き方・働き方を実現したい」など。

起業自体が目的になっているケースでは、起業を実現すること自体に時間と労力を費やしてしまい、いざ起業しても、思ったような成果を上げられずに終わってしまう可能性があります。

資金計画が不十分な人

ビジネスモデルや販売関係の計画を立てたとしても、資金計画が不十分なまま起業すると、早い段階で資金不足による失敗に陥ってしまうでしょう。

起業に向けた初期費用の準備はもちろんですが、事業を継続していくには、家賃や人件費、材料費など一定の運転資金がかかりますから、売上高の想定、変動費、固定費、月々の返済額など数字の計画が甘い人は注意が必要です。

軌道に乗るまで商品が売れない間も、会社を回していくための運転資金を十分に確保できていない場合、事業の存続ができなくなるレベルの損害が生じるリスクを受けることとなります。

人のアドバイスを聞かない人

性格面で特徴として、頑固で人の話を聞かない人は、自分の考えに固執しやすいため失敗しやすくなります。

周りの話やアドバイスをよく聞かないということは、事業について客観視することができないからです。

ビジネスを常に主観でしか捉えられない人は、自分の判断が正しいと思い込む傾向があるため、顧客が求めているものとズレが生じてしまう恐れがあるでしょう。

そして、自らの考えに固執しすぎる余り、実際の社会のニーズを正確に把握することができず、社会のニーズとはかけ離れ、収益を上げられないという結果になるのです。

起業に失敗した人の末路とは

実際に起業に失敗してしまった場合、どんな結末が待ち受けているのでしょうか。

起業に失敗したときのリスクを把握しておきましょう。

借金から自己破産の可能性がある

経営状態が悪くなると、会社として外部からお金が借りられなくなり、個人名義で知り合いや金融機関から借金をしてしまうことがあります。

そもそも起業したばかりの頃はまだ実績に乏しく、会社の信用力もないため、経営者の個人名義で借金をするケースも多々みられます。

そうすると、会社が倒産しても、個人名義の借金が残ってしまうため、返済できずに自己破産に至ってしまうこともあるのです。

ただ、会社が倒産し自己破産しても挑戦し続けて、最終的に成功をつかむ経営者もいます。

再度、起業はできますが、一度自己破産すると金融機関の審査に大きく影響し、資金調達が難しくなることを十分に理解しておく必要があります。

周囲に迷惑がかかる

失敗して経済的に不安定になれば、夫婦関係が悪くなったり、家族を養えなくなって家族関係が悪くなる可能性があります。
　　　　　　
また、親族など身内に借金している場合、返済が滞り迷惑をかけてしまいます。

さらに、同業者、またはビジネスの関係者の間で信頼を失い、将来的なビジネスのチャンスを逃す可能性もあるでしょう。

プライドが高い方や、世間体が気になるタイプの方にとって、周りに起業で失敗したと思われることは、ダメージが大きいかもしれません。

再就職が難しくなる

起業に失敗すれば、一般企業に転職したり、フリーランスとして特定の会社と業務委託契約を締結したり、アルバイトといった形で再就職することになるでしょう。

ただし残念ながら、企業によっては、過去に起業に失敗している人は扱いづらい人材と見られ、採用に難色を示すケースもあるようです。

特に40歳を過ぎている場合は、体力や適応力などからも採用側のハードルも高くなります。

もちろん、経営者としての経験を評価してくれる会社も中にはあり、スタートアップやベンチャー企業などチャレンジ精神のある人材を求める企業では、起業経験に対して深い理解を示してくれる傾向にあるようです。

ただせっかく再就職できても、一度経営者という経験をしてしまうと、サラリーマンの組織人的な働き方を苦痛に感じて、辞めてしまうということは珍しくありません。

起業の失敗を防ぐための6つの対策

起業に失敗する理由や、その後のリスクを踏まえた上で、ぜひ知っておきたいのが失敗しないための対策です。

ここでは、失敗を防ぐために守りたい6つのポイントを紹介します。

起業の目的と事業計画を明確にする

ビジネスの目的が定まらないまま起業すると、失敗に終わる可能性が高くなります。

起業前には、何のためにどんなビジネスをするのか、そのためにどういった商品やサービスを提供したいのかを明確にしましょう。

そのため事業計画を立てて、起業後に実現したいことを言語化します。

上記のような項目に対して、計画を文章に落とし込むことで、頭の中が整理できます。

そして、計画書があることで起業後のかじ取りにブレがなくなり、途中での振り返りや、軌道修正がしやすくなるメリットもあります。

さらに金融機関から融資を受けたり、出資者を集めたりするなど、関係者の協力を得るためにも、事業計画を立てることが重要です。

市場と競合を分析する

市場を無視して、自社の商品やサービスを押し出すだけでは社会から受け入れてもらえず、売上が見込めません。

ニーズと自社の強みが合致している商品やサービスを提供するために、競合の分析は必須です。

これからどの領域でビジネスするかをリサーチする場合、以下3つの市場には注意しましょう。

まず競合が多すぎる市場は、認知すらされず埋もれてしまったり、差別化が困難です。

これらの市場に挑戦するのであれば、徹底的に市場分析した上で参入することが大切です。

逆にそもそも市場が小さくて縮小傾向にある市場を選んでしまうと、利益が上がらず、事業が成り立たなくなってしまう可能性があります。

ニッチな市場は、将来性があれば、場合によっては市場を独占することで成功しやすいといえますが、過去は大きかった市場であっても、市場が縮小傾向なものは参入しても将来性は低くなっていきます。

そのため、現在のニーズ、将来需要があるのかどうかを、数字や事実を元に分析しましょう。

さらに、すでにブランド力の強い大手企業が独占している市場や、特別な技術や許認可が必要な市場は、新規参入が難しいです。

ビジネスは小規模・低リスクで始める

起業するにあたっては、小規模・低リスクで始める方がよいでしょう。

リスクを最大までとった状態で起業すると、何かトラブルが起きたときに軌道修正する間もなく、ビジネスが行き詰まってしまう可能性があるからです。

店舗や設備が必要な場合であっても、オフィスや店舗の家賃などの固定費を減らすなど費用を抑えたスタートが大切です。

例えば、Web業界は、大規模な設備が不要で、はじめからオフィスを借りるのではなく自宅兼事務所から始められるなど、リスクが少ない業種と言えるでしょう。

どのようなビジネスで展開していくのかにもよりますが、在宅ワークやフリーランスとして起業する場合は、最小限の資金でビジネスを始められるというメリットがあります。

事業が安定してきたら、徐々に規模を拡大するのがおすすめです。

また、収入面や精神的なリスクヘッジとして、会社を辞めずに副業や週末起業でスタートするのも良いでしょう。

副業であれば、上手くいかなくてもやり直しができたり、軌道に乗ってきたタイミングで起業できます。

また、万が一起業で利益が出なくても会社員としての収入を得られ、大きな損失を防げるでしょう。

また、やはり経営者には向いてないとなった時に、戻れる場所があることもメリットです。

資金管理をする

起業時には、余裕を持って資金を確保しておくようにしましょう。

一般的に起業後に黒字経営になるには、6ヶ月〜1年かかるといわれています。

その間、利益が出なくても事業を継続できるぐらいの運転資金と生活費の準備ができていることが望ましいでしょう。

上述した通り、資金管理ができていないと、黒字なのに倒産する「黒字倒産」となってしまう可能性もあるので注意が必要です。

起業資金は、政府系金融機関の創業支援融資制度や銀行の融資を利用するなど、資金確保の方法を柔軟に考えながら、自己資金割合を高めることも重要です。

自己資金割合が高いほど借入の額が減って、キャッシュフローに余裕が生まれ、また、借入の審査も突破しやすくなります。

全額自己資金というのは理想ですが、十分な資金を用意できない場合には、副業として起業するなどして、資金を少しでも確保し準備を進めるのが良いでしょう。

早い段階で相談相手やメンターをつくる

起業前や起業後の早い段階で、知識・経験が豊富な相談相手やメンターをつくっておくと、心強い存在になります。

困ったときに誰にも相談できなければ、なかなか上手くいかない状態から抜け出せず、事業が失敗に終わってしまうかもしれません。

また、我が道を行く経営者は失敗する確率が高いです。

相談できる相手やメンターがいれば、第三者の立場から的確なアドバイスをもらえるため、改善していくことができます。

同業である必要はありませんが、良きメンターがいるとビジネスは軌道に乗りやすくなるでしょう。

相談相手は、経営者の先輩や税理士、コンサルタント、商工会議所などの相談機関などを上手く活用することが大切です。

SNSやブログを活用する

SNSやブログは、事業の認知度をあげるために必要で、顧客との関係性を高めるにはとても良いツールです。

起業後は、いかに効果的に集客し優良顧客（ファン）を作るかが重要になりますから、SNSのビジネスでの使い方を知って早めに発信していきましょう。

ただ、やみくもに情報を発信するのではなく、SNSごとにメインとなるユーザー層が異なりますので、顧客ターゲットに合っているかどうかなど、ポイントを押さえて運用することが大切です。

SNSをビジネスに利用するための基本はファンを増やすことですから、登録者の有益になる情報を定期的に発信していきましょう。

それによって、店舗や自社のサイトに呼び込み、興味を持ったファンが商品やサービスを購入するという仕組みを作ることもできるのです。

まとめ

この記事では、起業に失敗する理由や、失敗する人の特徴や末路、失敗を防ぐための対策などについてお伝えしました。

ただ起業には、さまざまなリスクが付きまとうのは事実。

だからこそ、できる限りの対策を進めながら起業の準備をしていきたいものですね。

さらに、起業を志す際に失敗のリスクを軽減するために必要なのが「天命」です。

「天命」について知りたい方は、下記の無料プレゼントをぜひチェックしてみてくださいね！

※【ショート動画も始めました！】
　　↓　↓　↓　↓　↓